今年は間違いなくFBで終始するのだろうが、来年に向けて果たしてそれが生き延びているかどうかというと怪しい限りである。
「SNSをビジネスに活かす」というテーマは決して新しいテーマではない。
FBの中には、いかにも商品開発に活かせそうなグループが存在してそうに見える。見えるが、蓋を開けてみればそこにいるのは只の大衆である。
その連中が企業のFBページに求めているものは即物的なオマケであって、企業の情報提供ではない。
そんな連中を相手に、マーケットリサーチをしようとか、新商品開発のネタを探そうとかいうこと自体無理な話である。
FBキャンペーンを実施してみれば分かるが、手間隙掛けてキャンペーンを行い、終了してもオマケすら取りに来ないような連中である。
また、クレーマー相手に延々とバトルを繰り広げることになり、最後には炎上してしまうとあっては、企業にとっては何のメリットもないばかりか、デメリットあるのみである。
SNSという言葉に騙されてはいけない。その実態は、ネットワークビジネスとなんら変わらない。
現に、FBでうかつにいいね！を押すとどういうことになるか。
即、友達に、誰かがいいね！したことが伝わってしまうのである。それも、あたかもその商品を友達に対してレコメンドしているかのようにである。
○○さんが、このブランドをいいね！と言っています・・・・・。
このうち、これがアフィリエイトへと発展し、○○さんがいいね！と言ったときに○○さんのidタグつきの画像や動画が表示され、これをクリックして商品を購入すると、○○さんにちゃり～～んとアフィリエイト料が支払われる。
そうなって行くんだろうな、という臭いが今のFBにはプンプンする。
FBは、現状は友達のネットワーク作りを推奨しているだけに見えるが、その先に透けて見えるのは物売りである。
結局、企業も個人もFBのネットワーク作りに無償で貢献しているだけなのである。
来年には、FBページは閉鎖され、暇つぶしの大衆のみが残ることになるだろう。
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2011年8月6日土曜日
2011年7月3日日曜日
vol.193 フェイスブックものの貧しさ
フェイスブック本、フェイスブックアプリの花盛りである。
フェイスブック本は、フェイスブックの尻馬に乗って友達増やせ、いいね！を貰おう、と姦しい。
だがそこに見出せないのは、目的である。
なぜ、友達を増やさなければならないのか、なぜいいね！を貰わなければならないのか、という視点が欠落している。
１秒でも考えてみればすぐに分かる。
人生に１０００人の友達が必要かと。
実際にフェイスブックをやっていれば分かることで、アクティブな友達は１０人未満である。
同時に１０人とコミュニケーションするのが人間の限界である。
近年、企業内でもプロジェクトを組むときは１０人未満で組むし、ミーティングも１０人程度で行うのが常である。
それ以上でもそれ以下でもダメなのである。ならば、もう答えは出ているようなものである。
では、なぜフェイスブックは、友達増やせ、いいね！しようと煽るのか？である。
これについても、答えは出ている。
ネットワークビジネスを展開する前に、只で、ネットワークを作らせているのである。
すでに、友達＝ネットワークメンバーの多い人はスパムのターゲットになっている。
○○さんがいいね！といってます。と書かれた画像やリンク先が簡単にクリックされ、スパムが一気に拡散する。これがネットワークビジネスである。しかし、本人は知らないのである。
本人が知らないことは別にもあって、広告レコメンドのちょうちん持ちをやらされている。本人には見えていないので知らないままにである。
こうして、友達増やして喜んでいる間に、ネットワークビジネスの本格展開ためのルート作りがすすんでいるのである。
さて、そして、フェイスブックをメシのタネにしようともくろむ輩も後を絶たない。来年には食いっぱぐれることが分かっているので、今年は特にすさまじい。
最近、キャンペーンアプリなるものを試す機会があったが、折角いいアプリなのに、まったくダメな点が１点。
いいね！してキャンペーンに参加しよう！という点である。
キャンペーンの内容を読んで参加不参加を決めるのがまともな人間のはずだが、クリックしたことが同意したことになりますといわれてるようなもので、これは宗教の論理である。
ネットワークビジネスの集会セミナーに誘う友達とそっくり。とりあえず、一緒に行こうよ！
これととりあえずいいね！しようよは同じである。
なんとも卑しく浅ましく貧しいと感じるのは歳のせいばかりでもないだろう。
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なぜ、友達を増やさなければならないのか、なぜいいね！を貰わなければならないのか、という視点が欠落している。
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人生に１０００人の友達が必要かと。
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同時に１０人とコミュニケーションするのが人間の限界である。
近年、企業内でもプロジェクトを組むときは１０人未満で組むし、ミーティングも１０人程度で行うのが常である。
それ以上でもそれ以下でもダメなのである。ならば、もう答えは出ているようなものである。
では、なぜフェイスブックは、友達増やせ、いいね！しようと煽るのか？である。
これについても、答えは出ている。
ネットワークビジネスを展開する前に、只で、ネットワークを作らせているのである。
すでに、友達＝ネットワークメンバーの多い人はスパムのターゲットになっている。
○○さんがいいね！といってます。と書かれた画像やリンク先が簡単にクリックされ、スパムが一気に拡散する。これがネットワークビジネスである。しかし、本人は知らないのである。
本人が知らないことは別にもあって、広告レコメンドのちょうちん持ちをやらされている。本人には見えていないので知らないままにである。
こうして、友達増やして喜んでいる間に、ネットワークビジネスの本格展開ためのルート作りがすすんでいるのである。
さて、そして、フェイスブックをメシのタネにしようともくろむ輩も後を絶たない。来年には食いっぱぐれることが分かっているので、今年は特にすさまじい。
最近、キャンペーンアプリなるものを試す機会があったが、折角いいアプリなのに、まったくダメな点が１点。
いいね！してキャンペーンに参加しよう！という点である。
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2011年6月18日土曜日
vol.192 TwitterとFacebookの企業活用 その3
このところほとんどTwitterの方はご無沙汰である。というよりも、Facebookの方で時間を取られてしまって、書き込みができないのである。（笑）
ここがTwitterのいいところで、書き込みをしないからといって何の問題も起こっていない。
ところが、これがFacebookだとそうはいかない。タイムラインに存在していないと話題においていかれてしまう。リアルタイムのチャットだからである。
さて結論だが、企業として活用しうるのはTwitterである。必要に応じて必要な情報をばら撒くだけでいいからである。
ただし、その情報がターゲットに正しく伝わるかどうかは分からない。相手がリストに入れてくれていて、毎日チェックしてくれているということが前提となるからである。
100人未満ならまだ可能だが、1000人、2000人となってくると追いきれるものではない。
また、必要な情報など、そう多くはないのである。
さて、ところで今現在注目されているのはFacebookである。こちらは企業活用にはまったく不向きである。不向きと言うのは、提供したい情報をばら撒くことが出来ないからである。
つまり、友達にしかその情報を伝えることが出来ない仕組みになっているからである。よって、友達を増やそうとし、増やせ増やせとFacebookからもメッセージが届く。
が、そんなことをすればとんでもないことになってしまう。友達は放置することが出来ないからである。結果、何人ものFacebook担当を用意しなければならなくなる。
企業は、いまさらファンを増やしたいとは思っていない。確実に顧客をターゲティングすることによって、販売管理費を減らしたいのである。
そのニーズと、ファンを増やすこととは手段が合致しない。
ファンを選別することこそがその目的でなければならない。
そのために何をすべきなのか。
Facebook関連書籍にだまされることなく、目的を明確化した活用を心がけるべきである。そのそも、Facebookを活用するから売り上げが伸びるのではなく、売り上げが伸びている企業がFacebookを使っているだけである。
その目的は、把捉効果測定のための新しいプラットフォームを作るためである。
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ここがTwitterのいいところで、書き込みをしないからといって何の問題も起こっていない。
ところが、これがFacebookだとそうはいかない。タイムラインに存在していないと話題においていかれてしまう。リアルタイムのチャットだからである。
さて結論だが、企業として活用しうるのはTwitterである。必要に応じて必要な情報をばら撒くだけでいいからである。
ただし、その情報がターゲットに正しく伝わるかどうかは分からない。相手がリストに入れてくれていて、毎日チェックしてくれているということが前提となるからである。
100人未満ならまだ可能だが、1000人、2000人となってくると追いきれるものではない。
また、必要な情報など、そう多くはないのである。
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つまり、友達にしかその情報を伝えることが出来ない仕組みになっているからである。よって、友達を増やそうとし、増やせ増やせとFacebookからもメッセージが届く。
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企業は、いまさらファンを増やしたいとは思っていない。確実に顧客をターゲティングすることによって、販売管理費を減らしたいのである。
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そのために何をすべきなのか。
Facebook関連書籍にだまされることなく、目的を明確化した活用を心がけるべきである。そのそも、Facebookを活用するから売り上げが伸びるのではなく、売り上げが伸びている企業がFacebookを使っているだけである。
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2011年5月15日日曜日
vol.191 TwitterとFacebookの企業活用 その2
Facebookの方でも、タイムラインが混雑してきた。ちょっと見てないと「話題についていけない」Twiter状態。タイムラインを追いかけるには100人が限度。
これをヘルプするのがTwitterのリスト機能で、気に入った相手をリストしたり、興味の分野別にリストしておくことができる。
この機能と同じものがFacebookではグループと呼ばれる。
だが基本的にわたしは友達を選んで増やさないようにしている。FBの戦略に背を向けて・・・。
友達を増やすと誰が得をするのか、とよーく考えてみるとFBの戦略が見えてくる。要はネットワークビジネスのためのネットワークをせっせと只で作ってやっているのがわれわれである。
そのネットワークに、まず広告、そして商品が流される。働き蜂が巣をつくるのは女王蜂のため、われわれがネットワークを作るのはFBのためなのである。
これが基本。でなければ、只でこんなプラットフォームが使えるわけがないのである。只ほど高いものはないの例えどおり、これから高い付けを払わされることになるだろう。
さて、このネットワーク、これも例によって個人は無料だが法人は有料となる。
有料で広告を出したり、有料でキャンペーンを実施したり、プレミアムを提供したり、Tweetやページを作ってお客をもてなすわけであるがさてその効果のほどはというと怪しい限りである。
またぞろ、Facebookページ作成サポートサービスや広告制作サービス、果てはTweet代行、友達獲得代行まである有様である。
要は、「バスに乗り遅れるな」という恐怖心をあおるだけのことで、TweetやFacebookページで売り上げが上がったというのは聞いたことがないし、これからもないだろう。
理由は単純明快で、この2つともに販促ツールにはならないからである。
販促とは何か？というセオリーは単純明快。売りたい人に必要な情報をピンスポットで届けることと、買いたくない人をその気にさせて買わせることである。
それを実施するためには、属性データが不可欠である。Twitterでは、匿名であることから、現在フォローしている人々とフォローされている人々の属性が殆ど分からない。また、購入履歴もない。
Facebookでは友達のデモグラフィックな属性はある程度分かるが、購入履歴はない。
よって、楽天市場のように物を売るために必要な最低のデータがないのである。
ここで企業はどうマーケティングしなければならないのかというと、全くの新規マーケットに参入したときの方法論である、リサーチとテストマーケティングという効率の悪い施策を講じることを強いられる。
そして、リサーチとテストマーケティングが終わる頃には衰退している・・・。
企業が、このようなSNSに望むものは何かというと、顧客とのコミュニケーションを通じた「新商品のアイデア」である。
しかし、それを望むなら自社でSNSを立ち上げる方がよっぽど効果的だし安上がりである。
もう10年以上前になるが、わたしもプロジェクトメンバーの一員として、今はなき三洋電器で「興味の共同体、CO-IN(Community of Interest)」というSNSの走りを立ち上げて運営し、そこから洗濯機のヒット商品が生まれたが、経営陣が途中でやめてしまった。
実にもったいないことをしたものだと今でも思う。経営陣が昔の販促しか理解できなくなったらさっさと交代すべきなのである。
しかし今でも企業は昔の販促しか分からなくなった経営陣によって運営されているので、顧客とのコミュニケーションを通じた「新商品のアイデア」を収集するに至ることはないだろう。
ただひとつ可能性があるのは、SNSの最大の特徴であるネットワーク構造を生かしたバイラルマーケティングなのだが、企業というものは、自社のネットワーク以外のネットワークなどビジネス上、何の役にも立たないことが分かっているので、ネットワーク作りに邁進したりすることはないからである。
こと企業にとってのTwitter、Facebookの活用は来年には終わっているだろう。
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これをヘルプするのがTwitterのリスト機能で、気に入った相手をリストしたり、興味の分野別にリストしておくことができる。
この機能と同じものがFacebookではグループと呼ばれる。
だが基本的にわたしは友達を選んで増やさないようにしている。FBの戦略に背を向けて・・・。
友達を増やすと誰が得をするのか、とよーく考えてみるとFBの戦略が見えてくる。要はネットワークビジネスのためのネットワークをせっせと只で作ってやっているのがわれわれである。
そのネットワークに、まず広告、そして商品が流される。働き蜂が巣をつくるのは女王蜂のため、われわれがネットワークを作るのはFBのためなのである。
これが基本。でなければ、只でこんなプラットフォームが使えるわけがないのである。只ほど高いものはないの例えどおり、これから高い付けを払わされることになるだろう。
さて、このネットワーク、これも例によって個人は無料だが法人は有料となる。
有料で広告を出したり、有料でキャンペーンを実施したり、プレミアムを提供したり、Tweetやページを作ってお客をもてなすわけであるがさてその効果のほどはというと怪しい限りである。
またぞろ、Facebookページ作成サポートサービスや広告制作サービス、果てはTweet代行、友達獲得代行まである有様である。
要は、「バスに乗り遅れるな」という恐怖心をあおるだけのことで、TweetやFacebookページで売り上げが上がったというのは聞いたことがないし、これからもないだろう。
理由は単純明快で、この2つともに販促ツールにはならないからである。
販促とは何か？というセオリーは単純明快。売りたい人に必要な情報をピンスポットで届けることと、買いたくない人をその気にさせて買わせることである。
それを実施するためには、属性データが不可欠である。Twitterでは、匿名であることから、現在フォローしている人々とフォローされている人々の属性が殆ど分からない。また、購入履歴もない。
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よって、楽天市場のように物を売るために必要な最低のデータがないのである。
ここで企業はどうマーケティングしなければならないのかというと、全くの新規マーケットに参入したときの方法論である、リサーチとテストマーケティングという効率の悪い施策を講じることを強いられる。
そして、リサーチとテストマーケティングが終わる頃には衰退している・・・。
企業が、このようなSNSに望むものは何かというと、顧客とのコミュニケーションを通じた「新商品のアイデア」である。
しかし、それを望むなら自社でSNSを立ち上げる方がよっぽど効果的だし安上がりである。
もう10年以上前になるが、わたしもプロジェクトメンバーの一員として、今はなき三洋電器で「興味の共同体、CO-IN(Community of Interest)」というSNSの走りを立ち上げて運営し、そこから洗濯機のヒット商品が生まれたが、経営陣が途中でやめてしまった。
実にもったいないことをしたものだと今でも思う。経営陣が昔の販促しか理解できなくなったらさっさと交代すべきなのである。
しかし今でも企業は昔の販促しか分からなくなった経営陣によって運営されているので、顧客とのコミュニケーションを通じた「新商品のアイデア」を収集するに至ることはないだろう。
ただひとつ可能性があるのは、SNSの最大の特徴であるネットワーク構造を生かしたバイラルマーケティングなのだが、企業というものは、自社のネットワーク以外のネットワークなどビジネス上、何の役にも立たないことが分かっているので、ネットワーク作りに邁進したりすることはないからである。
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2011年5月11日水曜日
vol.190 TwitterとFacebookの企業活用
この２つのSNS、どうなっていくのか？どうなっていくのか、という意味には勿論企業が使いこなせる販促ツールになるのかという意味である。
この手のものは、ネットが出来たときからあったわけで、なくならないと思う。ネットが「世界に向けて情報発信できるツール」をうたい文句に登場したのは1990年頃。
その頃はまだパソコン通信の時代で、1995年の阪神大震災の発生を境にインターネットと呼び名が変わる。
その頃、NIFTY SERVEがやっていたチャットやBBS（掲示板）を使ったコミュニケーション方法が２ちゃんねる、mixiへと発展していく。
現在のTwitterもFacebookもブログもルーツはその頃のBBSにある。
その基本はコミュニケーションツールであり、ネットが最も得意とする分野で連綿と続いているるということになる。また、いずれ、TwitterやFacebookに代わるものが生まれてくるだろう。
ところが、ここへ来てTwitterとFacebookの住み分けが始まってきたようである。
そもそもTwitterは、発言がTweetと呼ばれるとおり、ショートメッセージ形式を採用し、ハンドルという匿名性で投稿できる。つまり、コミュニケーションする相手は誰であるのかわからないのである。
また、Twitterのプラットフォームでコミュニケーションしようとすると、これはと思うTwitterをlistに登録しておいて、登録しておいたTwitterのTweetのみを読み返信することでしかコミュニケーションが成立しにくい。
何千というFollowとFollewerのTeeetをタイムラインで追い、返信することは不可能だからである。
よって、必然的によしなし事を書き綴る独り言にならざるを得ない。
これに比べ、Facebookは実名で登録する必要があることから、コミュニケーションに真剣さが要求される。相手は実在している本人だからである。
また、ここでのコミュニケーションはリアルなものである。何月何日何時にどこで会いましょうと言えば会える相手なのである。
この点が全く違う。180度違うコミュニケーションツールである。
分かりやすく言えば、Twitterは1対多のマス・コミュニケーションプラットフォームであり、Facebookは、１：１、グループ：グループのミニ・コミュニケーションプラットフォームといえそうである。
よって、企業が活用しうるのはTwitterであって、Facebookは企業にとってはリスキーだといえそうである。今注目されているFacebookページもTwitter的に１：多での活用にとどめるならばうまくいくだろう。
間違っても消費者とコミュニケーションが成立するなどと思ってはいけない。そのことのリスクと労力に見合うものは決して手に入らない。
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その頃はまだパソコン通信の時代で、1995年の阪神大震災の発生を境にインターネットと呼び名が変わる。
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その基本はコミュニケーションツールであり、ネットが最も得意とする分野で連綿と続いているるということになる。また、いずれ、TwitterやFacebookに代わるものが生まれてくるだろう。
ところが、ここへ来てTwitterとFacebookの住み分けが始まってきたようである。
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2011年5月7日土曜日
vol.189 位置情報トラッキング
個人の位置情報の無断取得が発覚して、Appleはすぐにバグを修正したソフトをあっさり公開した。
位置情報は地域情報と組み合わせることによって、より精度の高い情報提供が行われるわけで、それ自体は有意義なことである。
マーケティング的見地からすれば、スマートフォンを持って移動する個人を追跡するのは、発信機をつけて逃げる犯人を追跡するにも等しい。
ここにその地域の情報を流してやれば、その近所のレストランやコンビニや名物が手軽に手に入ることになる。これはもうカーナビではやっているし、消費者にとっての利便性も高い。
同じことをやっていても、Googleは犯罪性の高い確信犯である。位置情報を何に使うのかというとAdWordsにである。
理屈は同じだが、広告という名の情報に代えて地域情報を提供する。これもまたAdWordsではすでに実施中で、広告を提供する地域を限定して広告を露出するこhttp://www.blogger.com/img/blank.gifとが出来るようになっている。
この発想を個人にまで延長できるのがスマートフォンである。
個人個人の位置情報に合わせて個人個人の属性に合わせて地域情報を提供することにより、広告の精度は格段に上がるであろうことは想像に難くない。
また、いかにもGoogleの考えそうなことである。（笑）
そして、Appleとは180度違うリアクションをしているところが注目に値する。
つまり、Androidとは、個人情報収集ソフトとして世界に「只」でばら撒いたのだから、見返りが当然あってしかるべきと考えているのだ。
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2011年4月30日土曜日
vol.188 サテライトSEOの効果
バナーもダメ、リスティングもダメでネット広告頼りにしてきた企業の販促がガタガタになってきた。
しかし、たった１つCVを支えてくれている施策がある。SEOである。
が、被リンク先を増設するという古来のSEO手法ではない。
古来のSEOもまた、バナーとリスティングの方法論と軌を一にする。
つまり、これらは、母数が大きければおなじCTRでも最終的なCVは多い（はず）という確率論に立脚した広告手法だからである。
これが破綻した。
破綻したと断言できるのは、CPAがすでに販促効果がないことを証明する数字になってきたからである。
また、ROIの見地からも、２００以下になれば破綻したという十分な根拠になる。
１００円が２００円にもならなければ、販促とはいえないからである。
一言で言うと、バナーとリスティングとSEOが破綻した理由は、「信頼できる媒体がない」ことによる。
これをまとめると以下のようになる。
１、バナー広告を掲載して効果の上がる媒体がない
２、リスティング広告を掲載して効果の上がる検索結果サイトがない
３、被リンク先として効果の上がる媒体がない
そうなると、どうすればいいのか？じゃー、媒体を作るしかない、という結論に達するのにそう時間はかからない。
サテライトサイトである。
サテライトサイトは、自前で作る媒体である。
バナー広告を掲載して効果の上がる媒体であり、リスティング広告を掲載して効果の上がる検索結果サイトであり、被リンク先としても効果の上がる媒体である。
である、というよりも、そうしなければ作る意味はない。
自社商品との親和性の高いキーワードをふんだんに含んだコンテンツをつくればいい。そしてこのページに対して被リンク先を増設していけばいい。
さらに、このページに対して広告を多量に投下しホームへ誘導する。
こういったネットワークビジネス的SEOを講じることが、これからの企業の広告戦略のコアとなる。また、ならざるを得ない。
ばら撒き、垂れ流し、めくら撃ち、このような広告は終焉を迎える。
理由は単純で、これから少なくとも１０年はROIの出ない広告に金を使えるほど企業にはゆとりがなくなるからである。
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しかし、たった１つCVを支えてくれている施策がある。SEOである。
が、被リンク先を増設するという古来のSEO手法ではない。
古来のSEOもまた、バナーとリスティングの方法論と軌を一にする。
つまり、これらは、母数が大きければおなじCTRでも最終的なCVは多い（はず）という確率論に立脚した広告手法だからである。
これが破綻した。
破綻したと断言できるのは、CPAがすでに販促効果がないことを証明する数字になってきたからである。
また、ROIの見地からも、２００以下になれば破綻したという十分な根拠になる。
１００円が２００円にもならなければ、販促とはいえないからである。
一言で言うと、バナーとリスティングとSEOが破綻した理由は、「信頼できる媒体がない」ことによる。
これをまとめると以下のようになる。
１、バナー広告を掲載して効果の上がる媒体がない
２、リスティング広告を掲載して効果の上がる検索結果サイトがない
３、被リンク先として効果の上がる媒体がない
そうなると、どうすればいいのか？じゃー、媒体を作るしかない、という結論に達するのにそう時間はかからない。
サテライトサイトである。
サテライトサイトは、自前で作る媒体である。
バナー広告を掲載して効果の上がる媒体であり、リスティング広告を掲載して効果の上がる検索結果サイトであり、被リンク先としても効果の上がる媒体である。
である、というよりも、そうしなければ作る意味はない。
自社商品との親和性の高いキーワードをふんだんに含んだコンテンツをつくればいい。そしてこのページに対して被リンク先を増設していけばいい。
さらに、このページに対して広告を多量に投下しホームへ誘導する。
こういったネットワークビジネス的SEOを講じることが、これからの企業の広告戦略のコアとなる。また、ならざるを得ない。
ばら撒き、垂れ流し、めくら撃ち、このような広告は終焉を迎える。
理由は単純で、これから少なくとも１０年はROIの出ない広告に金を使えるほど企業にはゆとりがなくなるからである。
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