孫さんがまたやってくれた。
フジTVと日本TVがGyaoに出資することになった。出資比率は各社7%ずつ。よって、Gyaoの持株比率は、YAHOO!51%、Gyao35%、フジTV7%、日本TV7%となる。
このことは、自社コンテンツのネット配信にも一口かんでおこうという思惑の現われで、民法テレビ局がどのように2011年の地デジを捉えているのかがはっきりと分かる。
NHKはすでにGyaoにコンテンツ提供を行っており、質量ともに優れた自社コンテンツのデジタルアーカイブ化に加え、その国際的ネットワークを生かしてコンテンツを買いあさっている。
ネットコンテンツは、無限にあっても一向に困らない。テレビの配信方法とはまったく異なるオンデマンド配信だからである。
テレビのように放映時間の決まった番組を視聴するのではなく、オンデマンド視聴では、好きな時間に好きなコンテンツを視聴でき、途中でやめることも、好きな時間に続きを観ることもできる。
テレビ局はテレビ局単独で2011年の地デジ放送時代に対応できるコンテンツ配信システムを持たない。新聞同様、テレビが無用の長物化するのは目に見えているにもかかわらず、まだテレビ局単独での「デジタル放送」が存続できると勘違いしているのである。
そんなのんびりした対応のテレビ業界において、今回のフジTVと日本TVの対応はまだましな方なのかもしれない。
銀行統合と同じで、全テレビ局が合従連衡して民法地デジ配信局を設立しなければコンテンツの質量ともにGyaoにもNHKにも及ばない。
やがて、TV局各社は、「その他コンテンツ提供元」として、Gyaoに吸収合併されていくことになることは目に見えているのである。
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